カテゴリー: アパート売却事例・体験談
IPA不動産が提供する、「『大東建託のアパート』をスムーズに売却した事例」のページです。
※実際の関係者や物件が特定できないように、複数の事実を改変・翻案してまとめた内容になります。
相談にいらしたお客様のプロフィール
お客様は静岡県にお住まいの50代、Y様です。
Y様は11年前に投資目的でアパートを購入しました。
当時、「管理の手間が省ける」などの理由からサブリース契約を結びました。 しかし、築年数が経ち、建物の劣化が進み始めたことから修繕箇所が増え、10年を過ぎたあたりから1、2年に一度、修繕費が発生するようになりました。
Y様は、この修繕費を負担に感じており、「今後、大規模修繕が必要になり、高額な費用がかかるのではないか」と不安もよぎり始めたため、売却を検討するようになり、ひとまず不動産会社に相談してみることにしました。
所有しているアパートの修繕費が負担なので売却して手放そうか迷っている。
Y様は不動産会社をインターネットで探し、その中で
ホームページ内にさまざまなアパート売却の事例が掲載されており、劣化が進んだアパートも対応してくれそう
と感じた不動産会社に依頼することにしました。
Y様は「アパートを所有しているが、修繕費を負担に感じているので売却しようか迷っている」とのことでした。
そこで、不動産会社は劣化の進むアパートの所有を続けるリスクについて解説しました。
劣化の進むアパートを所有し続けると、修繕費の増加以外にも以下のリスクがあります。
劣化が進むアパートは、築年数がそこまで経過していなくても見た目や設備の古さなどから入居者が見つかりづらくなります。
空室が増えた場合、家賃を下げるなどの対応をしなければなりません。 結果的に収益が減り、修繕費やその他の費用で赤字になる可能性があります。
劣化が進んだアパートは買主からは敬遠されます。 大きな修繕が不要なうちに手放すのも1つの手段でしょう。
Y様は不動産会社にアパートを査定してもらったところ、細かい修繕のおかげで状態は良好だったため、その地域の相場以上の価格がつきました。
「高額な修繕費が発生する前に売却してしまおう」とY様は売却する決心がつきました。 不動産会社のサポートのもと、サブリース契約も無事に解約でき、スムーズに売却活動を開始。
その後、売り出してから3か月ほどですぐに買主が見つかりました。
お客様は埼玉県にお住まいの60代、F様です。
F様は10年前に節税目的でアパートを購入しました。 しかし、アパートの築年数は20年が経ち、建物の劣化や設備などが古くなってきたことから空室が目立ち始めていました。
F様は、「古くなってきたので仕方ないことだ」と受け入れましたが、その一方で「このまま所有を続けていても収益性は下がるだけなのでは」と不安を感じるようになりました。
大規模な修繕を行う金銭的な余裕もなかったため、F様は売却を検討し始めましたが、「売却するタイミングとして適切なのか」と心配になり、不動産会社に相談してみることにしました。
アパートの売却を検討しているが、今売却してしまって本当に良いのか迷っている
F様はアパート売却に詳しそうな不動産会社をインターネットで探し、その中で
上記2点で、アパート売却に慣れていそうと感じた不動産会社に依頼することにしました。
F様は空室が目立ってきたことをきっかけに所有しているアパートの売却を検討していますが、「売却するタイミングとして適切なのか」と心配になっていました。
アパートを売却するタイミングは人それぞれですが、基本的には以下のタイミングで売却することが高値売却に繋がるため、適切とされます。
詳しくは、以下の記事をご覧ください。
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また、F様のように「賃料の引き下げ」や「空室が目立ってきた」など収益性が悪化してきたタイミングで手放すのも1つの選択肢です。
今後、大規模修繕を行い、家賃を引き上げたり、空室リスクを下げたりできるのであれば所有を続けても問題ありませんが、F様の場合は資金的に余裕がありません。
したがって、売却することが最善だといえます。
F様は不動産会社の説明を聞き、「このまま所有を続けていても収益性は下がる一方だ」と判断し、アパートを売却することに決めました。
不動産会社の売却活動により、空室があるにも関わらず4か月ほどで買い手が見つかりました。 F様は「こんなに早く売却できるとは思わなかった」と大変満足されていらっしゃいます。
IPA不動産では無料査定を行っています。 LINEからでもお問合せ可能ですので、ぜひ一度ご相談ください。
お客様は群馬県にお住まいの50代、A様です。 6年前に副収入を得たいとアパートを購入しました。
実際に経営してみると「駅から遠い」といった立地的な問題から空室が出て、思ったより家賃収入が得られず、売却することにしました。
A様は「大手であればすぐに売却できるだろう」と考え、とある大手不動産会社に売却を依頼。
しかし、半年近く経っても売れる気配はなく、担当者からの連絡も一切ありませんでした。
「このままでは永遠に見つからないのではないか」と不安になったA様は、別の不動産会社に売却相談をし直すことにしました。
郊外の土地にある売りづらいアパートを売却したい。
A様はインターネットでアパート売却に精通していそうな不動産会社を探し、その中でホームページ内に
上記2点が決め手となった不動産会社に相談することにしました。
A様は「郊外の土地にあるアパートは売れない」と思い込んでいらっしゃいました。 結論、売れないわけではありません。
郊外の土地にあるアパートを売却するコツは、
です。
郊外は駅から離れた物件が多く存在します。
ただし、「駐車場が完備されている」、「部屋が広い」といった物件であれば、若いカップル・夫婦や単身者の需要が見込めます。 また、近くに工場や大型商業施設があれば、そこでの雇用に伴う入居需要があるため、投資物件としての価値が認められ売却しやすくなります。
どのくらいの期間で満室になり、どの程度の収益(利回り)が見込めるかの具体的な事業計画書をセットで提案することで、投資家は費用対効果で判断するため、これらの具体的な数字をセットで提案することで、リスクを許容して購入しやすくなります。
以前、A様が依頼していた大手の不動産会社では「空室がある」、「駅から距離がある」点についての対策や訴求が行われていませんでした。
不動産会社では、A様の物件を現地調査し、「駐車場がある」、「徒歩15分圏内に大型商業施設イオンモール太田がある」といった点を押し出すことにしました。
また、それをもとに「再生事業計画」を打ち出し、セットで売却活動を開始。
最終的に4か月ほどで買い手が見つかりました。 A様は「もう売れないと半分諦めかけていたので、こんなにもスムーズに売れて驚いた」と喜んでいらっしゃいました。
弊社では【メール】・ 【TEL】の2つの相談窓口をご用意しております。 お客様のご都合の良い方法をお選びいただき、お気軽にお問い合わせください。 社員一同心よりお待ちいたしております。